楽天・高配当株式・米国ファンド(四半期決算型)
純資産総額500億円突破!
※2024年11月5日時点

  • 当ファンドは、「米国」「高配当株式」を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、年4回の決算を行います。
  • NISA成長投資枠の対象商品です。

※当ランディングページ内では、シュワブ・米国配当株式ETFをSchwab U.S. Dividend Equity ETFまたはSCHDと表記する場合があります。

Schwab U.S. Dividend Equity ETFとは

※チャールズ・シュワブ・インベストメント・マネジメント社ホームページなどによる公開情報を元に楽天投信投資顧問が作成しています。

相対的に高い配当利回り

(参考)Schwab U.S. Dividend Equity ETFの配当利回り

※ブルームバーグのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※2024年7月末時点。
※上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

Schwab U.S. Dividend Equity ETFのパフォーマンス

一般的に高配当企業は、安定した収益基盤や財務内容が健全などの特徴を持ちます。
「Schwab U.S. Dividend Equity ETF」は、米国の経済成長を背景とした株価上昇によるキャピタルゲインと、堅調な成長を背景とした、底堅いインカムゲインの両方を得られ、魅力的なパフォーマンスとなっています。

※ブルームバーグのデータを元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※2011年10月20日~2024年7月31日。
※Schwab U.S. Dividend Equity ETF(グロストータルリターン、米ドルベース)
※上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

Schwab U.S. Dividend Equity ETFの
業種別構成比率及び組入銘柄

幅広い業種、銘柄に分散投資しています。

〈Schwab U.S. Dividend Equity ETFの業種別構成比率(%)〉

※チャールズ・シュワブ・インベストメント・マネジメント社ホームページなどによる公開情報を元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※2024年6月末時点。個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※業種別構成比率は、世界産業分類基準(GICS)のセクター分類で表示しています。
※上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

〈Schwab U.S. Dividend Equity ETFの組入上位銘柄〉

※チャールズ・シュワブ・インベストメント・マネジメント社ホームページなどによる公開情報を元に楽天投信投資顧問が作成しています。
※2024年6月末時点。個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※銘柄の業種は、世界産業分類基準(GICS)のセクター分類で表示しています。
※上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

楽天・高配当株式・米国ファンド(四半期決算型)の特色

ファンドの特色

特色1

米国の株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資します

  • マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。
  • 効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。

※有価証券の貸付取引を行った場合には、その品貸料の一部は投資信託財産の収益となります。

特色2

2月、5月、8月、11月の各25日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います

Step.1
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資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

分配方針

  • 毎年2、5、8、11月の各25日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
  • 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価損益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
※上記はイメージであり、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
※分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

詳細は、下記の「収益分配金に関する留意事項」をご参照ください。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

【収益分配金に関する留意事項】

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われ
る場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する

場合があります。

ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

リスクと費用について

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。

  • 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度 (NISA)の適用対象となります。
  • 当ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
  • 配当控除の適用はありません。

販売会社


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