2025年2月28日現在。
バンガード®・米国高配当株式ETFとは
VYMは、世界最大級の運用会社であるバンガード社が運用する米国のETFで、高配当銘柄を組み入れているため、相対的に高い配当利回りが期待できます。
※2025年1月31日時点
※ブルームバーグのデータを基に楽天投信投資顧問が作成しています。
※上記は過去のデータであり、将来の実績をお約束するものではありません。
VYMは、時価総額が大きく高配当の米国企業を中心に構成されています。幅広い銘柄に分散されており、これまでも堅調なパフォーマンスを維持しています。
※期間:2006年11月16日~2025年1月31日
※ブルームバーグのデータを基に楽天投信投資顧問が作成しています。
※上記は過去のデータであり、将来の実績をお約束するものではありません。
VYMは、構成銘柄も多く、業種も大きく偏ることなく幅広く分散しています。
※2024年12月30日時点
※バンガード社のホームページ掲載データおよびブルームバーグのデータを基に、楽天投信投資顧問が作成しています。
※業種別構成比率は、業種分類ベンチマーク(ICB)基準による分類です。
※各業種の比率は小数第2位を四捨五入しているため、合計が100%とならない場合があります。
※上記は過去のデータであり、将来の実績をお約束するものではありません。
※2024年12月30日時点
※バンガード社のホームページ掲載データおよびブルームバーグのデータを基に、楽天投信投資顧問が作成しています。
※業種は、業種分類ベンチマーク(ICB)基準による分類です。
※上記は個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。また、上記の銘柄を組入れることを示唆するものではありません。
※上記は過去のデータであり、将来の実績をお約束するものではありません。
米国株式市場における高配当銘柄の動きに連動する投資成果を目指します
※「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(円換算ベース)」とは、委託会社が「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」に日々の為替レートを乗じて算出したものです。指数の詳細については、「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスとは?」をご参照ください。
対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)を主要投資対象とします
原則として、為替ヘッジは行いません
1月、4月、7月、10月の各15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います
※分配対象額が少額の場合などには、分配を行わない場合があります。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
毎年1、4、7、10月の各15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益および売買益(評価損益を含みます。)等の全額とします。
収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
詳細は、下記の「収益分配金に関する留意事項」をご参照ください。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
FTSEハイディビデンド・イールド・インデックスとは?
「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」は、米国株式市場における高配当利回りの銘柄を対象とし、REITを除く銘柄で構成される時価総額加重平均型の株価指数です。
当ファンドは、FTSEインターナショナルリミテッド(以下「FTSE」といいます。)、ロンドン証券取引所(以下「LSEG」といいます。)(総称して、以下「ライセンス供与者」といいます。)のいずれによっても、支援、推奨、販売または販売促進するものではありません。ライセンス供与者は、「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」(以下、「本指数」といいます。)の使用およびいかなる時点における本指数値の利用から生じるいかなる結果に対しても、明示的か黙示的かを問わず、何ら表明や保証を行うものではありません。本指数はFTSEによって編集および計算されます。ライセンス供与者は、本指数の誤りについて何人に対しても責任を負わず(過失の有無を問わず)、かつ本指数の誤りに関して通知する義務を負いません。FTSE®はLSEGの商標であり、FTSEがライセンスに基づき使用しています。
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。