「楽天・プラス」シリーズは信託報酬だけでなく総経費率*1でも業界最低水準*2を目指します

*1 総経費率:当期中の運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。)
*2 対象範囲:公募追加型株式投資信託(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)における他社類似ファンド

楽天投信投資顧問は、低コストでハイクオリティなプロダクトや革新的で利便性の高い資産運用サービスの提供を通じて、長期にわたり、皆様の資産形成に資する事を目指しております。

楽天・プラス・オールカントリーとは

これ一本で世界中の株式に分散投資が可能

当ファンドは、「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行います。日本を含む先進国、新興国も含めた全世界の株式市場の動きを捉えることで、世界経済の成長を享受することが期待できます。

資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、
また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

MSCIオール・カントリー・
ワールド・インデックス
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※MSCIからの情報を基に楽天投信投資顧問が作成しています。
※2023年9月末時点
※業種別構成比率は、世界産業分類基準(GICS)のセクター分類で表示
※四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。

信託報酬だけでなく
総経費率*1でも
業界最低水準*2を目指します
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他社類似ファンドの運用コストに注意を払い、信託報酬については機動的に引き下げを行うことによって業界最低水準を目指してまいります。
*1 総経費率:当期中の運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。)
*2 対象範囲:公募追加型株式投資信託(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)における他社類似ファンド
*3 その他費用は保管費用、監査費用、印刷費用、その他等が含まれます。その他費用の総額は、運用の状況や資産残高によって変動します。信託報酬を含めた期中の費用は運用報告書でご確認いただけます。
※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。
 (注)一般的に投資信託に係る運用コストとしては、信託報酬の他にも売買委託手数料やその他費用(保管費用等)など、投資信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用があります。信託報酬率につき他社類似ファンドが引き下げを行った場合、当ファンドの信託報酬率も見直しを行い、業界最低水準にすることを目指します。ただし、これを実現することを保証するものではなく、また、他社類似ファンドが信託報酬率の引き下げを行った場合、業界最低水準ではない期間が存在する点、ご留意ください。

業界最低水準の
コストで世界の株式に
分散投資することが
できます

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世界の株式市場に
投資をする理由

世界経済の成長を享受できる

世界経済の大きさを示す名目GDPは年々拡大しており、波はあるものの世界株式も上昇傾向にあることがわかります。

世界経済(名目GDP)と世界株式の推移
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(出所)Bloomberg、IMF World Economic Outlook Database, October 2023 のデータより楽天投信投資顧問が作成しています。
※期間:世界経済(名目GDP)は2003年~2024年(2023年以降は予測値)、世界株式は2003年1月末~2023年9月末
※世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(トータルリターン、米ドルベース)を使用
※上記グラフは過去の実績および予測値であり、将来の市場環境の変動や運用成果を保証するものではありません。

世界の株式市場に分散投資

世界の株式市場は長期間でみると上昇傾向にあります。ただし、各国の株式市場の動きはまちまち(バラバラ)であり、その動きを予測することは困難です。そのため、世界中の株式市場に幅広く分散投資することが重要になってきます。

各国・地域の株式市場の推移
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(出所)Bloombergのデータより楽天投信投資顧問作成が作成しています。
※期間:2003年9月末~2023年9月末、2003年9月末を100として指数化
※世界株式:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(米ドルベース)、先進国株式:MSCI ワールド・インデックス(米ドルベース)、新興国株式:MSCI エマージング・マーケット・インデックス(米ドルベース)、米国株式:S&P500指数(米ドルベース)、日本株式:東証株価指数(円ベース)、すべてトータルリターン
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

各国・地域の5年ごとのリターン
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(出所)Bloombergのデータより楽天投信投資顧問作成が作成しています。
※期間:2003年9月末~2023年9月末
※世界株式:MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(米ドルベース)、先進国株式:MSCI ワールド・インデックス(米ドルベース)、新興国株式:MSCI エマージング・マーケット・インデックス(米ドルベース)、米国株式:S&P500指数(米ドルベース)、日本株式:東証株価指数(円ベース)、すべてトータルリターン
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。

当ファンドを通じて
分散投資をしながら
世界経済の成長を
享受できます


当ファンドのリスクと費用について

小見出し

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ファンドの特色
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資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、
また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
・ 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度(NISA)の適用対象となります。
・ 当ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」および「つみたて投資枠(特定累積投資勘定)」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・配当控除の適用はありません。

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスとは?

「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス」は、日本を含む世界の先進国、新興国市場における大型および中型の上場株式で構成されており、全世界の株式市場の動きをとらえた株価指数です。

当ファンドは、MSCI Inc. (以下、「MSCI」といいます。)、その関連会社、情報提供者その他MSCI指数の編集、計算または作成に関与または関係した第三者(以下、総称して「MSCI関係者」といいます。)によって支持、保証、販売または販売促進されるものではありません。MSCI指数は、MSCIが独占的に所有しています。MSCIおよびMSCI指数の名称は、MSCIまたはその関連会社のサービスマークであり、楽天投信投資顧問株式会社による特定の目的のために使用が許諾されています。MSCI関係者は、当ファンドの受益者または不特定多数の公衆に対して、ファンド全般的または当ファンド自体に対する投資適合性、または対応する株式市場のパフォーマンスをトラックしているMSCI指数の能力につき、明示的か黙示的かを問わず何ら表明または保証をするものではありません。MSCIまたはその関連会社は、特定のトレードマーク、サービスマーク、トレードネームのライセンス所有者であり、MSCI指数は、当ファンドまたは当ファンドの委託会社あるいは受益者に関わらず、MSCIにより決定、作成および計算されています。いずれのMSCI関係者も、MSCI指数の決定、作成あるいは計算において、当ファンドの委託会社または受益者の要求を考慮にいれる義務は一切ありません。いずれのMSCI関係者も、当ファンドの募集等に関する事項の決定について、また、当ファンドを換金するための計算式の決定また計算について責任を負うものではなく、参加もしておりません。いずれのMSCI関係者も、当ファンドの受益者に対し、当ファンドの管理、マーケティングまたは募集に関連するいかなる義務または責任も負いません。
MSCIは、自らが信頼できると考える情報源からMSCI指数の計算に算入または使用するための情報を入手しますが、いずれのMSCI関係者も、MSCI指数またはそれに含まれるデータの独創性、正確性および/または完全性について保証するものではありません。いずれのMSCI関係者も、明示的にも黙示的にも、被許諾者、その顧客または相手方、当ファンドの委託会社、当ファンドの受益者その他の個人・法人が、契約にもとづき許諾される権利またはその他使用のために許諾される権利に関連してMSCI指数またはそれに含まれるデータを使用することにより得られる結果について保証を行うものではありません。いずれのMSCI関係者も、MSCI指数またはそれに含まれるデータの、またはそれに関連する誤り、欠落または中断について責任を負いません。また、MSCI指数およびそれに含まれるデータの各々に関し、いずれのMSCI関係者も明示的または黙示的な保証を行なうものではなく、かつMSCI関係者は、特定目的のための市場性または適切性について、何ら保証を行うものではないことを明記します。前記事項を制限することなく、たとえ直接的損害、間接的損害、特別損害、懲罰的損害、拡大的損害その他のあらゆる損害(逸失利益を含む。)につき、その可能性について知らせを受けていたとしても、MSCI関係者は、いかなる場合においてもかかる損害について責任を負いません。
当ファンドの購入者、販売者、または受益者あるいはいかなる個人・法人は、MSCIの承認が必要か否かの確認を事前にMSCIに求めることなく、当ファンドを支持、保証、販売または販売促進するためにいかなるMSCIの商号、商標またはサービスマークを使用または言及することはできません。いかなる個人または法人は、事前にMSCIの書面による許諾を得ることなくMSCIとの関係を一切主張することはできません。