「楽天・プラス」シリーズとは

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*1 対象範囲:公募追加型株式投資信託(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)における他社類似ファンド
(2023年11月末時点)
*2 一般的に投資信託に係る運用コストとしては、信託報酬の他にも売買委託手数料やその他費用(保管費用等)など、 投資信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用があります。信託報酬率につき他社類似ファンドが引き下げを行った場合、 当ファンドの信託報酬率も見直しを行い、業界最低水準にすることを目指します。ただし、これを実現することを保証するものではなく、また、他社類似ファンドが信託報酬率の引き下げを行った場合、業界最低水準ではない期間が存在する点、ご留意ください。

*3 一部ファンドはつみたて投資枠の対象外です。

Brand Concept

「楽天・プラス」
シリーズは
信託報酬
だけでなく、

総経費率*1でも
業界最低水準*2
目指します

*1 総経費率:当期中の運用・管理にかかった費用の総額(原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。) 

*2 対象範囲:公募追加型株式投資信託(ETF、DC専用、投資一任向けを除く)における他社類似ファンド(2023年11月末時点)

「資産づくり」は長期間にわたって
続けていくことになりますので、
低コストで、シンプルな投資信託がイイですよね。

楽天・プラス」シリーズは、
すでに皆様の生活の
一部になりつつある
「資産づくり」をお手伝いしたい、
そんな思いから、2023年10月に
スタートしました。

「資産づくり」で、ひとりひとりの生活にプラスを、

「楽天・プラス」
シリーズ

「楽天・プラス」シリーズ
ファンドラインアップ

楽天・オールカントリー株式
インデックス・ファンド

愛称:
楽天・オールカントリー

  • 新NISA:つみたて投資枠
  • 新NISA:成長投資枠
  • おすすめ

楽天・S&P500
インデックス・ファンド

愛称:
楽天・S&P500

  • 新NISA:つみたて投資枠
  • 新NISA:成長投資枠
  • おすすめ

楽天・日経225
インデックス・ファンド

愛称:
楽天・日経225

  • 新NISA:つみたて投資枠
  • 新NISA:成長投資枠
  • おすすめ

楽天・先進国株式 (除く日本)
インデックス・ファンド
愛称:
楽天・先進国株式
(除く日本) 

  • 新NISA:つみたて投資枠
  • 新NISA:成長投資枠
  • おすすめ

楽天・NASDAQー100
インデックス・ファンド
愛称:
楽天・NASDAQー100 

  • 新NISA:成長投資枠
  • おすすめ

楽天・SOX
インデックス・ファンド
愛称:
楽天・SOX 

  • 新NISA:成長投資枠
  • おすすめ

販売会社

楽天グループの運用会社「楽天投信投資顧問株式会社」

楽天投信投資顧問は、低コストでハイクオリティなプロダクトや革新的で利便性の高い資産運用サービスの提供を通じて、長期にわたり、皆様の資産形成に資する事を目指しております。

■ 楽天投信投資顧問 ウェブサイト
■ 楽天投信投資顧問 YouTubeチャンネル
■ 楽天投信投資顧問 X

投資リスク

<基準価額の変動要因>

ファンドがマザーファンドを通じて実質的に投資する有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆様の投資元本は保証されてるものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

基準価額の変動要因については、次のとおりです。

株価変動リスク/為替変動リスク/流動性リスク/信用リスク/カントリー・リスクなど。

上記リスクはファンドによって異なります。詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」の「投資リスク」をご覧ください。なお、上記のリスクの他にその他の留意点があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

当ファンドをお申込みの際には、最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

ファンドの費用等

【「楽天・プラス」シリーズに係る費用について】

※費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
※2024年2月末時点。

【税金について】
税金は、下表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

  • 少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」をご利用の場合
  NISAは、少額上場株式等に関する非課税制度です。
  NISAをご利用の場合、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託など
  か
ら生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。
  ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、
  一定の条件に該当する方が対象となります。
  詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
  • 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
  • 法人の場合は、上記と異なります。
  • 上記は、2024年1月1日現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

【ご注意事項】

  • リスクや費用項目については、「楽天・プラス」シリーズの投資信託を表記しています。費用の料率については「楽天・プラス」シリーズの投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における料率を記載しています。
  • ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。