「楽天・プラス」シリーズは信託報酬だけでなく総経費率*1でも業界最低水準*2を目指します

*1 総経費率：当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）
*2 対象範囲：公募追加型株式投資信託（ＥＴＦ、ＤＣ専用、投資一任向けを除く）における他社類似ファンド

楽天投信投資顧問は、低コストでハイクオリティなプロダクトや革新的で利便性の高い資産運用サービスの提供を通じて、長期にわたり、皆様の資産形成に資する事を目指しております。

楽天・プラス・日経２２５とは

わが国の株式を投資対象とし配当込み日経平均株価（日経平均トータルリターン・インデックス）に連動する投資成果をめざす投資信託です。

日経平均株価とは

日経平均株価とは、東証プライム市場に上場する２２５銘柄で構成される平均株価で、日本株式市場の代表的な株価指数の一つです。

組入上位10銘柄
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※2024年9月末時点※日本経済新聞社からの情報を基に楽天投信投資顧問が作成しています。
※個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
※上記銘柄については将来の組入れを保証するものではありません。
※業種は東証33業種分類によるものです。

日経平均株価の振り返り

日経平均株価の推移を振り返ると、1989年に史上最高値を付けて以降、長らく下落基調にありましたが、2012年頃より回復基調にあり、2024年に入り一時40,000円を超えるなど、堅調な推移をみせています。

ご参考：日経平均株価の推移
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※期間：1983年11月末～2024年9月末
※Bloombergなどのデータを基に楽天投信投資顧問が作成しています。
※上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

費用の水準について

他社類似ファンドの運用コストに注意を払い、信託報酬については機動的に引き下げを行うことによって業界最低水準を目指します。
＊1 総経費率：当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）
＊2 対象範囲：公募追加型株式投資信託（ＥＴＦ、ＤＣ専用、投資一任向けを除く）における他社類似ファンド
＊3 その他費用は保管費用、監査費用、印刷費用、その他等が含まれます。その他費用の総額は、運用の状況や資産残高によって変動します。信託報酬を含めた期中の費用は運用報告書でご確認いただけます。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。
(注)一般的に投資信託に係る運用コストとしては、信託報酬の他にも売買委託手数料やその他費用（保管費用等）など、投資信託財産を通じて間接的にご負担いただく費用があります。信託報酬率につき他社類似ファンドが引き下げを行った場合、当ファンドの信託報酬率も見直しを行い、業界最低水準にすることを目指します。ただし、これを実現することを保証するものではなく、また、他社類似ファンドが信託報酬率の引き下げを行った場合、業界最低水準ではない期間が存在する点、ご留意ください。
※2024年9月末時点

楽天・プラス・日経２２５の特色

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資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、
また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

当ファンドのリスクと費用について

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費用・税金

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課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
・ 公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
・ 当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」および「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・配当控除の適用が可能です。
ファンド概要
「楽天・プラス」シリーズ

配当込み日経平均株価（日経平均トータルリターン・インデックス）とは？

「配当込み日経平均株価（日経平均トータルリターン・インデックス）」は、株式会社日本経済新聞社が
独自に開発した手法により、日経平均株価を構成する東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち225銘柄の値動きだけでなく、各構成銘柄の配当も加味した場合のパフォーマンスを示す指数です。

  • 「日経平均株価」及び「配当込み日経平均株価（日経平均トータルリターン・インデックス）」（以下、「日経平均」といいます。）は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体及び「日経平均」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
  • 「日経」及び「日経平均」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
  • 当ファンドは、投資信託委託会社等の責任のもとで組成・運用・販売されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
  • 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
  • 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」の計算方法など、その内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。