「楽天・プラス」シリーズは信託報酬だけでなく総経費率*1でも業界最低水準*2を目指します
*1 総経費率：当期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）
*2 対象範囲：公募追加型株式投資信託（ＥＴＦ、ＤＣ専用、投資一任向けを除く）における他社類似ファンド
楽天投信投資顧問は、低コストでハイクオリティなプロダクトや革新的で利便性の高い資産運用サービスの提供を通じて、長期にわたり、皆様の資産形成に資する事を目指しております。
当ファンドは、米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしている「S＆P500インデックス（円換算ベース）」に連動する投資成果を目指して運用を行います。米国株式市場の動きをとらえることで、米国経済の成長を享受することが期待できます。
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、
また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
信託報酬だけでなく
総経費率*1でも
業界最低水準*2を目指します
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米国株式市場に投資をする理由
荒波を乗り越えてきた米国株式市場
米国経済の歴史をたどってみると、ブラックマンデーやオイルショックなど大きく下落するような局面を乗り越えながら、長期的には成長が続いています。
記憶に新しいイベントでは、ITバブルの崩壊やリーマン・ショック、コロナ・ショックなどがあり、短期的には下落の大きかった局面も乗り越えながら、米国株式は堅調な推移を見せています。
（出所）Bloombergより楽天投信投資顧問が作成しています。
※期間：1993年1月末～2023年9月末
※S＆P500インデックスはトータルリターンを使用
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
米国の株式市場は、あらゆる業種において、さまざまなイノベーションが起こり、新しい価値を生みだす企業が誕生しています。業種別比率の変遷をみると、情報技術セクターは大きく成長しているのがわかります。
（出所）Bloombergより楽天投信投資顧問が作成しています。
※期間：1992年、2002年、2012年、2022年の各年12月末時点の比率
※不動産セクターは2016年9月より新規追加されたセクターのため、2018年以前の算出はなし
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
例えば、情報技術セクターの代表的な企業であるApple（アップル）社で、20年前と現在を比較すると、如何に目覚ましい成長を遂げたかが確認できます。
（出所）Bloombergのデータより楽天投信投資顧問が作成しています。
※期間：2003年9月末～2023年9月末
※上記の銘柄はあくまで参考情報であり、将来の組み入れを示唆・保証するものではありません。また、特定の有価証券等の取得または売買推奨を行うものではありません。
資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、
また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
Ｓ＆Ｐ５００インデックスとは？
Ｓ＆Ｐ５００インデックスは、米国の金融商品取引所に上場している企業のうち、時価総額や流動性などを勘案して選ばれた500社の株式で構成される浮動株調整済時価総額加重平均型の株価指数です。
Ｓ＆Ｐ５００インデックス®は、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これを利用するライセンスが楽天投信投資顧問株式会社に付与されています。S&P® 、S&P 500®、US 500™、The 500™は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、楽天投信投資顧問株式会社に対し一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、Ｓ＆Ｐ５００インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
